「年間休日105日」は少ない!?転職するなら年間休日120日を狙おう

転職先を探すときは、どんな条件が気になりますか?

  • 勤務時間は?
  • 残業はあるのか?
  • 給料はいくらか?
  • ボーナスはあるのか?

今の会社より良いところに入りたいので、色々な情報が気になりますね。

その中でも特に気になるのが、年間休日日数ではないでしょうか?

求人広告を見ると「年間休日105日」と、よく目にします。

しかし、それって多いのか少ないのか、わからないんじゃないでしょうか?

そこで今回は

この記事を読めば解決する悩み
  • 年間休日105日は休みとして多いのか?
  • 労働基準法に違反してないか?
  • 年間休日が何日あればいいのか?

このような、年間休日についての悩みが解消する記事をまとめました。

「ちゃんと休みが取れるところで働きたい」と思っているかたは、ぜひ読んでみてください。

「年間休日105日」は少ない。連勤ばかりできついのが現実

「年間休日105日」と聞くと、休日が多い印象を受けますよね。

しかし年間105日という数字は、一週間当たり何日休めるかと置き換えると、意外に少ないのです。

そこで、年間休日が105日しかない場合に起こるデメリットについて3つまとめました。

年間休日105日の実態について説明していきます。

土日は完全に休みだが祝日は出社しなければならない

休日が年間105日だと、1週間に2日休める計算です。

そうすると、業種にもよりますが、大抵の企業なら土日は休むことができます。

ここで、「毎週土日休めるなら大丈夫」と思わないでください。

土日が休みでも、祝日は出社しなければならないのです。

国民の祝日に関する法律によると、日本の祝日は全部で16日あります。(2018年7月現在)

元日 1月1日 年のはじめを祝う。
成人の日 1月の第2月曜日 おとなになったことを自覚し、みずから生き抜こうとする青年を祝いはげます。
建国記念の日 政令で定める日 建国をしのび、国を愛する心を養う。
春分の日 春分日 自然をたたえ、生物をいつくしむ。
昭和の日 4月29日 激動の日々を経て、復興を遂げた昭和の時代を顧み、国の将来に思いをいたす。
憲法記念日 5月3日 日本国憲法の施行を記念し、国の成長を期する。
みどりの日 5月4日 自然に親しむとともにその恩恵に感謝し、豊かな心をはぐくむ。
こどもの日 5月5日 こどもの人格を重んじ、こどもの幸福をはかるとともに、母に感謝する。
海の日 7月の第3月曜日 海の恩恵に感謝するとともに、海洋国日本の繁栄を願う。
山の日 8月11日 山に親しむ機会を得て、山の恩恵に感謝する。
敬老の日 9月の第3月曜日 多年にわたり社会につくしてきた老人を敬愛し、長寿を祝う。
秋分の日 秋分日 祖先をうやまい、なくなった人々をしのぶ。
体育の日 10月の第2月曜日 スポーツにしたしみ、健康な心身をつちかう。
文化の日 11月3日 自由と平和を愛し、文化をすすめる。
勤労感謝の日 11月23日 勤労をたっとび、生産を祝い、国民たがいに感謝しあう。
天皇誕生日 12月23日 天皇の誕生日を祝う。

引用元:内閣府 国民の祝日に関する法律

年間休日が105日だと、この祝日も働かないといけません。

そう考えると毎週2日休めたとしても、祝日に休めないというのは辛いですよね。

夏休みや年末年始などの長期休暇は期待できない

「年間休日105日以上」ある会社だと、夏休みや年末年始といった時期に、まとまった休みが取れます。

一方、年間休日が105日しかない会社では、基本的に毎週2日しか休みが取れません。

そのため、長期的な休暇を取ることは難しいです。

実家への帰省や家族旅行など、まとまった休みが欲しくても取れません。

周りの友達が、ゴールデンウィークや年末年始でリフレッシュしているなか、働かないといけないのは辛いものです。

長期休暇がある場合は、隔週で週休1日になることも

長期休暇は期待できないと言いましたが、仮に取れたとしても数日程度です。

ホワイト企業のように1週間以上の休みは取れません。

そして、長期休暇が取れたとしても、後からつけが回ってきます。

たとえば週2の休みだと、隔週で週休1日に変わります。

休みが週に1回だけだと、リフレッシュできないので辛いですよね。

連勤ばかりで休めずきついのが、年間休日105日の現状なのです。

「年間休日105日」の会社で働くとどうなる…?

「年間休日105日」は意外と休みが少ないことがわかりましたね。

そんな会社で働くと、生活にどう影響するのか答えていきます。

他業種の友人や知人と休みが合わない

長期の休みや祝日の休みがないため、他業種の友人と予定が合いません。

SNSで友人が楽しそうに長期休みを過ごしている姿を見て、嫉妬してしまう可能性も。

なかなか予定が合わないので、次からお誘いが来なくなるかもしれません。

「プライベートの時間を確保したい」と思っているなら、年間休日105日では物足りないですね。

まとまった休みを取ることができずに疲れがたまる

ゆっくり休めないというのが、一番のデメリットではないでしょうか。

週に二日休めるとはいえ、まとまった休みが取れないので、疲れが溜まります。

  • ゴールデンウィーク
  • お盆休み
  • 祝日
  • 年末年始

こんな日でも休めず働かないといけないのは、肉体的にも精神的にもきついですよね。

満足に回復できないまま働くので、少しずつ消耗されていきます。

若いころは体力に自信があるからいいかもしれませんが、年を重ねるごとにきつくなってきます。

短期で働くならそれでもいいかもしれませんが、何十年も続けるとなると難しいかもしれません。

もし、体に異変が起きているなら要注意

休まずに働きすると心身ともに疲れてしまいます。

頭痛、吐き気、不眠などの症状が出ているなら、危険かもしれません。

無理して倒れてしまう前に、すぐに休みましょう!

頭痛、吐き気、不眠…仕事のストレスの原因と4つの対処法を徹底解説

労働時間が長いので給料は多くもらえることが期待できる

これは唯一のメリットですが、長く働く分、給料も多くなります。

  • とにかくお金を貯めたい
  • 休日の予定も特にない
  • 休むより働きたい

このような人には向いているかもしれません。

休む日数は少なく働く日数が多いので、自然をお金は貯まっていきます。

休みを削ってでもお金を稼ぎたいのなら、「年間休日105日」の企業がいいかもしれません。

しかし、適度にリフレッシュしないと、体に影響を及ぼすので注意しましょう。

「年間休日105日」の企業は労働基準法に違反してないの?

結論から言うと、「年間休日105日」は労働基準法に違反していません。

そもそも、なぜ年間休日が中途半端な105日なのかというと、労働基準法で定めている最低限の休日日数だからなのです。

1週間で働ける日数は基本5日間となっています。

1年間は52週あるので、1年間で働ける日数は260日です。(52週×5日=260日)

1年間のうち働ける260日を引くと、残った日数が休日となります。(365日‐260日=105日)

つまり105日が法律で定める最低ラインの休みなのです。

年間休日が90日や80日だと法律違反になるので、どの企業も年間休日105日を守っています。

このように、法律で定められた休日日数なので、「年間休日105日」の会社がブラック企業とは限りません。

しかし、休みが多い企業に比べると、明らかに少ないのは事実です。

長年勤めると、働きづらさを感じてくるかもしれません。

転職で失敗しないために「年間休日120日」の企業を狙おう

「年間休日105日」の企業だと休みが少ないことがわかりましたね。

「働くなら、休みもしっかり取りたい」と思ったなら「年間休日120日」を謳う企業を狙いましょう。

「年間休日120日」がいかに優れているかについて、説明していきます。

土日休みに加えて15日の休みが約束されている

「年間休日105日」と「年間休日120日」を比べると、あまり差がないように感じるかもしれません。

しかし休みがあと15日もあれば、ゴールデンウイークやお盆、年末年始も休むことができます。

この15日間の休みがあるのとないのでは、プライベートに大きく影響してくるのではないでしょうか。

毎週土日の休み以外に、あと15日も休めるというのが魅力的ですね。

有給休暇も含めるとさらに休日を増やすことができる

土日休みに加えて、15日休めるだけでも嬉しいですが、さらに有給休暇も取得することができます。

業種、業態にかかわらず、また、正社員、パートタイム労働者などの区分なく、一定の要件を満たした全ての労働者に対して、年次有給休暇を与えなければなりません(労働基準法第39条)。

引用元:有給休暇の付与日数 – 厚生労働省

有給休暇の取得は、労働基準法により義務付けられているので、確実に取得できる休みとなっています。

しかし、転職してすぐに有給休暇は取得できないので、注意してください。

有給休暇の発生条件
  1. 雇用されてから6か月間連続勤務
  2. 全労働日の8割以上出勤している

一般労働者の場合の有給休暇が付与される日数は次のとおりです。

継続勤務年数 0.5 1.5 2.5 3.5 4.5 5.5 6.5以上
付与日数 10 11 12 14 16 18 20

長く勤めるほど、有給休暇が多く付与されていきます。

プライベートの時間を確保するためにも、転職するなら「年間休日120日」の企業を狙いましょう。

「年間休日105日」の企業を避けるための4つのポイント

「年間休日105日」より「年間休日120日」の企業の方がいいとわかりましたね。

転職するなら「年間休日105日」の企業は避けたいところです。

そこで、休みが少ない企業を避ける4つのポイントについてまとめました。

転職先を探すなら、4つのポイントを意識しながら行うようにしてくださいね。

ポイント1 サービス業や接客業などは避ける

休みをしっかり取りたいのなら、サービス業や接客業は避けましょう。

サービス業や接客業は1年中需要があります。

飲食店でアルバイトしたことがある方はわかると思いますが、サービス業は土日が最も忙しいですよね。

特に、ゴールデンウィークや夏休み、年末年始など大型の休みほど忙しくなります。

そのため、他業種に比べて年間休日が少ないのです。

休みを優先したいなら、サービス業や接客業は避けるようにしましょう。

ポイント2 企業向けの仕事をする業界を中心にリサーチする

サービス業や接客業など、一般客を相手にする業種は土日が忙しいので休みが少ないです。

そこで、休日を多く取得しないなら、企業相手に仕事をする業界を選ぶようにしましょう。

厚生労働省が出した、平均年間休日数が多い業種はこちらです。

順位 業種名 平均年間休日
1 金融業、保険業 121.2
2 情報通信業 121.1
3 学術研究、専門・技術サービス業 118.8
4 電気・ガス・熱供給・水道業 117.0
5 教育、学習支援業 113.8
6 複合サービス事業 113.0
7 製造業 111.7
8 不動産業、物品賃貸業 110.8
8 医療、福祉 110.8
10 サービス業(他に分類されないもの) 110.3
11 卸売業、小売業 106.3
12 鉱業、採石業、砂利採取業 105.8
13 建設業 104.7
14 生活関連サービス業,娯楽業 101.7
15 運輸業、郵便業 99.3
16 宿泊業、飲食サービス業 97.7

引用元:厚生労働省 平成29年就労条件総合調査

御覧の通り、飲食サービス業は休みが少ないですね。

一方で、企業を顧客とする金融業や情報通信業は休日日数が充分あります。

休日を確保したいのなら、企業向けに仕事をしている業種をリサーチしましょう。

ポイント3 四季報や口コミサイトで有休消化率をチェックする

有給が多くても、取得できなければ意味がありません。

そこで、ちゃんと消化できているか四季報や口コミサイトでチェックしましょう。

有休消化率とは?

企業が付与した年次有給休暇のうち、労働者がどのぐらい取得したかを表す数字のこと。

取得率=取得日数/付与日数×100%

厚生労働省が出した数字では、平成28年度の平均有給消化率は 49.4%となっています。

この数字は、労働者1人に平均 18.2 日の有休が与えられていて、実際に取得した日数が9日という計算です。

有休消化率の開示義務はないため、自社のホームページでは記載していない企業がほとんどです。

しかし、東洋経済から発売されている就職四季報という本には、企業ごとの有休消化率が記載されてます。

口コミサイトと合わせてチェックしておきましょう。

ポイント4 休日日数と合わせて残業の有無や頻度をチェックする

休日がたくさんあっても、その分残業が多いと元も子もないですね。

休日日数を確認すると同時に、残業日数や頻度も確認しましょう。

残業の有無を確認する方法
  • 口コミサイトを見る
  • 夜に企業の明かりがついているか見に行く(ついてたら残業している可能性大)
  • 直接残業の有無を人事部に確認する(退社時間、残業の頻度など)

休日日数は多いけど、入社してみたら残業ばっかりのブラック企業だったということもあります。

そうならないためにも、休日日数と合わせて残業頻度も調べておきましょう。

一人で悩む前に転職のプロに相談してみよう!

転職先は「年間休日105日」より「年間休日120日」の企業の方がいいことがわかりましたね。

しかし、転職を成功させるには他にも見極めるポイントが多々あります。

素人目では、ホワイト企業かどうか見分けるのは難しいです。

そこで満足いった転職をするために、転職エージェントを活用しましょう。

転職エージェントを利用するメリット
  • 転職のプロによるアドバイス
  • 転職活動のサポート
  • 非公開求人の紹介

このように転職エージェントを活用すると、転職がスムーズにいきます。

そんな転職エージェントの中でも、おすすめするサイトはマイナビエージェントです。

業界最大手で、数ある企業からあなたに合った企業を探してくれます。

マイナビエージェントを活用して、後悔のない転職活動をしましょう。

>>マイナビエージェントの詳細・登録はコチラ