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あなたはいつも定時で帰れていますか?
残業が多い職場だと、毎日遅くまで大変ですよね。
プライベートの時間もなく、会社と家の往復だけで精神的に疲れてないでしょうか?
本音を言うなら、定時に帰ってゆっくり休みたいですよね。
そこで今回、あなたの残業が多い4つの原因と、2つの残業削減対策についてまとめました。
この記事を読めば
- なぜ残業が多いのか?
- 残業を削減する方法
このような残業に関する悩みが解決します。
毎日の残業で悩んでいる人はぜひ、読んでみてください。
毎日終電!残業が多い4つの主な原因
毎日遅くまで残業していませんか?
1~2時間の残業ならまだしも、終電ギリギリまでの残業が続くと、体に支障をきたしますよね。
繁忙期でもないのに、毎日残業。
帰れるものなら、早く帰りたいですよね。
でも、なぜ残業が多いかという原因がわかっていないと、残業は減らないのです。
これから残業が多い4つの原因について紹介しますので、自分がどれに当てはまっているか確認してください。
仕事の量が多すぎる
あなたが受け持っている仕事の量が多すぎるために、残業しているかもしれません。
優秀なビジネスマンほど、仕事をこなすスピードが他の人より早いです。
早く終わってしまう分、どんどん仕事が舞い込んできて、手が付けられなくなっているかもしれません。
一度、自分がどれぐらいの仕事量を持っているか把握し、翌日に回しても問題ないものは翌日にやりましょう。
また、あなたが頼まれたことを断りづらい性格の場合も、仕事量が増えてしまいます。
頼まれた仕事は何でもやるのではなく、何が優先か考え、時には断ってみましょう。
同僚に頼れるなら、仕事を手伝ってもらうのも一つの手ですね。
上司のマネジメントが下手くそ
上司がやるべき仕事の一つとして部下のマネジメントがあります。
部下に適切な仕事量を割り振り、進捗確認し、目標達成させるのが上司の役目です。
上司が部下の持っている業務をちゃんと把握しているのなら、あなたの残業問題は起きません。
しかし、毎日のように終電間際まで残業しているということは、上司のマネジメント力の低さが原因です。
部下への仕事の割り振り方が下手なため、あなたの仕事が多くなっています。
そんな時は直接上司へ、適切な仕事量を割り振ってもらうよう相談しましょう。
同僚がいる前で上司のマネジメント力不足を指摘すると、角が立ってしまいます。
会議室など、人に聞かれないような個室に来てもらい、仕事量が多くて困っていることを相談しましょう。
仕事に必要なスキルがあまりにも高い
仕事に必要なスキルが高いせいで、あなたが残業しているのかもしれません。
専門性の高い仕事は、習得するのにも時間がかかりますよね。
仕事に必要なスキルを身に着けるまでは、効率の悪い仕事が続くので、その分残業が増えてしまいます。
そんな時は、先輩社員に「どうやってスキルを習得したか?」と聞いてみましょう。
先輩もあなたと同じように悩んでスキルを身に着けてきたので、いい方法を教えてくれるかもしれません。
まずは周りに頼って、少しずつスキルを習得していきましょう。
誰かが楽して先に帰っている
自分が頑張って残業している中、一部の同僚だけ先に帰るってことありませんか?
パレートの法則のように、一部の同僚が楽をして先に帰っているために、自分に仕事が回ってきているのかもしれません。
パレートの法則は、働きアリの法則と同じ意味合いで使用されることが多く、組織全体の2割程の要人が大部分の利益をもたらしており、そしてその2割の要人が間引かれると、残り8割の中の2割がまた大部分の利益をもたらすようになるというものである。
引用元:Wikipedia
パレートの法則でいうと、あなたが全体の2割いる会社に利益をもたらす人間で、残りの8割が先に帰っている同僚です。
自分が頑張って会社に貢献している事はとても誇らしいですが、同僚だけ楽をして自分に負担がかかるのは不満ですよね。
この場合も、上司のマネジメント力不足が影響しているので、一度上司に相談してみましょう。
定時で帰ろう!残業削減のための2つの対策
これで残業をしてしまう4つの原因がわかりましたね。
しかし、残業する原因がわかっても、対策をしないと現状は変わりません。
そこで、少しでもあなたの残業が減るように、2つの残業削減対策を用意しました。
どちらかを使って定時に帰り、プライベートの時間を増やせるようにしましょう。
上司に仕事の改善案を出す
残業する原因で書いたように、上司のマネジメント力が低い場合は、部下がどれだけの仕事を抱えているか把握していません。
上司は自分の仕事で手一杯なので、いつまでたっても業務改善はされません。
そこで、あなたの方から直接上司へ仕事の改善するように訴えましょう。
ここで気を付けておきたいポイントが、ただ「改善してくれ」と言わない事。
- どのぐらいの仕事量を受け持っているのか?
- どんな部分が改善できるのか?
など、具体的にまとめるといいですね。
次の5つのポイントを意識して、改善案を作成しましょう。
- 自分が持っている仕事量
- 同僚が持っている仕事量
- 自分がこなせる仕事量
- 優先度の高い仕事
- 効率化できる業務内容
改善案を提出すると、マネジメントが下手な上司でも案から選ぶだけなので、スムーズに話が進みますよ。
自分から上司へ「改善してほしい」と言うのは勇気がいると思います。
しかし、より良い働き方をするためには避けて通れない道なので、ぜひ一度改善案を出してみてくださいね。
社長に直談判する
中には、「これ以上考えることを増やしたくない」と改善案を聞き入れてくれない、悪質な上司もいるかもしれません。
上司に相談しても通用しない場合は、社長に直談判しましょう。
「そこまで大事にしたくない…」と思うかもしれませんが、そこまでしなければ会社は変わりません。
会社のトップに直接訴えかけることで、事の重要性が伝わります。
上司のマネジメント力不足も社長に伝わるので、社長より直々に指導されるでしょう。
社長からトップダウンで業務改善指示を出してくれれば、上司もやらざるを得ません。
業務改善の最終手段として、この方法を使ってみましょう。
会社のトップに訴えても変わらなければ、今後業務が改善される可能性は低いです。
何年働いても、あなたは定時に帰れません。
転職を考えたいところですが、その前に割増料金が適正かチェックする必要があります。
なぜ割増料金を確認する必要があるのか、次で説明します。
転職を考える前に割増賃金が適正かチェック
上司や社長に相談しても仕事量が変わらないなら、今後も改善される見込みは少ないです。
「そんな会社辞めてやる」と思うかもしれませんが、すぐに転職してはいけません。
まずは、割増料金(残業代)が適切な金額で払われているかチェックしましょう。
労働基準法では、1週40時間、1日8時間(休憩時間を除く)を超え、または週1日の法定休日に働かせる場合は、36協定を締結し、労基署へ届け出ること、そして割増賃金を支払うことが定められています。 法定労働時間を超えた労働には2割5分以上の割増賃金、法定休日の労働には3割5分以上の割増賃金が必要です。
引用元:労働基準監督署対策相談室
もし、残業代の未払いや適正な金額で支払われていない場合は、さかのぼって請求できます。
自分の給与明細をもう一度見て、正しい金額が支払われているか確認しましょう。
会社によっては、サービス残業を強要したり、割増賃金(残業代)が適正な金額で支払われていない場合もあります。
どちらも違法になるので、適正な金額でなければ人事に連絡し、必ず支払ってもらいましょう。
労働契約書どおりでないなら労基署へ!
「割増賃金を払わない」
「業務とは関係のない仕事まで任されている」
あなたの職場が、契約書通りでない働き方を強要する、ブラック企業の場合もあります。
そこで、確認してほしい書類が労働契約書です。
労働契約書は雇用者と労働者の間で交わされた、労働に関する契約を記した書類のことです。
主に
- 契約期間
- 就業場所
- 業務内容
- 始業、就業時間
- 賃金関係
- 退職に関すること
などが記載されています。
労働契約書には、あなたの仕事内容や、働く時間帯について細かく書かれています。
この契約書以外の仕事をさせられるなど、不当な扱いを受けた場合は、労働基準法に違反する恐れがあります。
もし、不当な扱いを受けているようなら、労基署へ通報しましょう。
労働基準監督署の略称。
会社が労働基準法に違反していないか監視し、違反があれば指導する権利を持っています。
労基署から指導が入ると、会社も改善せざるを得ません。
それほど労基署へ通報という行為は、会社にとって影響があることです。
「上司や社長に業務改善を依頼しても変わらない…」
「残業するほうが悪いとサービス残業を強要されている…」
など、労働契約書外の不当な扱いを受けているのなら、すぐに労基署へ駆け込みましょう。
どうしても社内体制が変わらないなら転職しよう!
最期の手段である労基署へ通報しても、変わらない悪質な会社もあるかもしれません。
規約など表面上だけ変えて、本質な部分は変わらない可能性があります。
そんなブラック企業に長い間勤めていても、あなたが心身ともに疲れるだけです。
働きすぎによる過労や職場でのストレスが溜まってしまうと、うつ病など心の病気になる恐れもあります。
そうなってしまう前に、もっと良い職場に転職しましょう。
転職に不安がある方は転職エージェントを活用することをおすすめします。
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仕事量も適切で、正しくマネジメントできる上司がいる。
そんな理想通りの職場が、きっと見つかるでしょう。