一生同じ会社で働く!?年収の相場を同業他社と比較する方法

ある程度仕事に慣れてくると、

「一生この会社で働くのか？」

「今の給料でこの先やっていけるのか？」

なんて考えた事はありませんか？

この先どうなるかわからないし、不安ですよね。

そこで今回、一生同じ会社で働くとどうなるのかについてまとめました。

この記事を読めば

• 一生同じ会社で働くとどうなるのか？
• 給料が上がる条件
• 年収の相場を同業他社と比較する方法

このような悩みが解決されます。

一生同じ会社でいいのかと悩んでいる方は、ぜひ読んでください。

一生同じ会社でいいのか？一度本気で考えよう

「給料が安定している会社に入れた」

「年功序列制度で長く勤めれば給料が上がる」

そんな考えで、なんとなく働いていませんか？

しかし、この先ずっと同じ会社で勤めると、様々な弊害が出てくるかもしれません。

今のうちに真剣に考えておかないと、１０年後２０年後に「若いころに、一生同じ会社で働くべきなのか真剣に考えておけばよかった」と後悔するかもしれません。

そうならないためにも、同じ会社で働くデメリットを把握した上で、自分が勤めている会社の現状を見直しましょう。

同じ会社で勤めあげる事に対するデメリットを３つ紹介します。

給料面の心配

一番の心配が給料面じゃないでしょうか。

同じ会社だと給料は固定されているので、よほどのことがない限り増額しません。

長く勤めれば多少は増えるかもしれませんが、微々たるものです。

一度上司や先輩社員に、いくら給料を貰っているか聞いてみてはいかがでしょうか？

上司のように何十年働いた人でも、給料はそんなに増えてないかもしれません。

一生同じ会社で働くというのは、先が見える分、給料の限界も見えてしまっているのです。

あなたが今の給料に不満を持っているのなら、この先何十年もその不満が解消されることはありません。

スキル面の心配

同じ会社に勤めると、その会社でしか使わない独自のスキルが身につきます。

それ自体が悪いというわけではなく、一生同じ会社に勤めるのなら専門性を持った社員として重宝されます。

しかし、何かしらの理由で転職先を探すとなった場合、他社でも使えるスキルを身に着けていないと、採用されづらいです。

さらに、単純作業や誰にでもできるようなルーティンワークのスキルしか身についていない場合は、さらに採用率が下がります。

このように同じ会社で働くことで、スキルの幅が固定されてしまうデメリットがあるのです。

リストラの可能性

皆どこか他人ごとで、自分には関係のない話だと思っているかもしれませんが、今の時代リストラされる可能性は十分にあります。

昔までは「いい大学に入って、大企業に勤めれば将来安泰」が正解だったかもしれません。

しかし、不況などで経営が苦しくなった結果、銀行員ですらリストラされることもあるのです。

3社は今後そろって大規模な店舗の統廃合や人員・業務のスリム化に本腰を入れる。その結果、みずほＦＧの1万9000人に加えて、三菱UFJFGで9500人、三井住友ＦＧで4000人、3社合計で3万2500人もの人員が浮くことになる。

引用元：DIAMOND Online

経営が苦しくなれば、ITやAIの導入などで効率化し、不要な人材は削減されます。

長く勤めあげればよしとされていた時代は終わり、いつ首を切られるかわからない恐ろしい時代になっています。

昔のような、終身雇用制度は無くなりつつあるのです。

今後、「大手の企業に勤めているから、定年まで働ける」といった考えが当たり前じゃなくなってくるかもしれません。

まずは給料が上がる条件を上司や社長に聞こう

一生同じ会社に勤める３つのデメリットがわかりましたね。

デメリットを聞くと不安で、すぐにでも転職したくなると思います。

しかし、転職を考える前にまずは、今後やりようによっては給料が上がるのか、上司や社長に聞いてみましょう。

そこで、給料が上がる３つの例を用意しました。

どういった形で給料が上がるのか把握したうえで、そのまま働くか、転職するか検討しましょう。

資格やスキルで上がる例

会社によっては、資格を取得すると昇給する場合があります。

どの資格を取るといくらもらえるかは、就業規則に定められています。

また、人事評価制度により給料が上がる場合もあります。

人事評価をするのは、あなたと共に働いている上司です。

仕事のスキルを上げ、社内の目標を達成することで、上司から信頼され、昇給だけではなく昇進にも繋がるかもしれません。

どんなスキルを磨けば昇給しやすいのかは、実際に経験してきた先輩や上司に聞くといいですね。

勤続年数で上がる例

定期昇給制度がある会社だと、資格やスキルに関わらず、長く勤めるだけで給料が上がっていきます。

定期昇給制度とは、企業が従業員の昇給を実施する際に、それを従業員の年齢や勤続年数を基準とすることであり、このことから毎年自動的に定まった金額へと昇給されていくような仕組みのことをいう。

引用元：Wikipedia

人事評価とは違い、毎年一定額の昇給があるので、何年勤めるといくらぐらいになるといった見通しが立てやすいです。

就業規則に記載されているので、一度確認してみてください。

成果報酬がプラスされる例

会社で定められた目標を達成すると、成果報酬が支払われる場合があります。

しかし、目標を達成しないと支払われないので、計算しづらいといったデメリットがあります。

ノルマの難易度を考慮し、目標達成すると、どのくらいの収入になるのか計算しましょう。

時代遅れ！社長の完全裁量制

いまどき社長の完全裁量制で、仕事を進めている会社は危ないかもしれません。

昇給や昇進に関しても、社長の裁量で決められてしまう。

そんな時代遅れの会社だと、この先長くは持たないのです。

社長に昇進や昇給の話を聞いて「俺が認めたら上げてやる」などと言われるのなら、かなり危ない会社です。

社長に気に入られない限り給料が上がることはありません。

仕事ができる人より、社長に媚びた人のほうが昇給します。

昇給が社長の完全裁量制のような会社なら、昇給はないと思ったほうがいいでしょう。

給料が上がる条件をぼかされたらその会社はヤバイ

給料が上がる条件が社長の完全裁量制も問題ですが、はぐらかしてくる会社はもっと危険です。

はぐらかすという事は、昇給がないと言っているようなもの。

この先、同じ会社で勤めていても昇給する可能性は低いです。

基本、昇給や昇進がある会社なら、就業規則に昇給条件が記載されています。

それにもかかわらず給料が上がる条件をぼかすなら、その会社はブラック企業かも。

もしかすると、社員が知らないなら昇給しなくていいといった考えかもしれません。

昇給すると就業規則に記載されているのに、昇給をしない行為は違法です。

法を犯している会社に勤めても未来はないので、転職も視野に入れましょう。

今の時代、同じ会社で働き続ける人の方が少ない！日本の転職率は？

日本人の大半が、一生同じ会社に勤めているような印象があります。

しかし、想像以上に転職する人のほうが多かったのです。

厚生労働省が出している転職者数によると、2017年の転職者比率は4.8％

4.8％と聞くと少ないように思えますが、人数で表すと311万人も転職しているのです。

引用元：厚生労働省 年齢階級別転職者数及び転職者比率

表を見るとわかるように、年々転職者が増えています。

2013年と2017年を比べると、なんと24万人も転職者が。

昔までは、同じ会社で一生勤めることが当たり前でしたが、今では転職することが当たり前の時代になってきているのです。

給料や会社に不満があるのなら、無理して同じ会社で働く必要はありません。

もっといい条件の会社へ転職しましょう。

過去の昇給を基準に最高年収を計算する

• 同じ会社で働くデメリット
• 自分の給料が上がる条件
• 日本の転職者の割合

についてわかりましたね。

「同じ会社で働くメリットがないな…」

「調べたけど、給料は上がりそうにないな…」

そう感じたなら、今すぐにでも転職しようと思うかもしれませんが、その前に確認しておくことがあります。

それは、今後同じ会社に勤めた場合に貰える最高年収額。

もし、転職した先が、今の会社の最高年収より低かったら、元も子もないですよね。

そこで今までの昇給をもとに、今後最高でどのぐらいもらえるのか計算しましょう。

計算するにあたって、以下の３つのポイントを考慮してください。

• 勤続年数による昇給
• 資格取得による昇給
• 成果報酬

この３つの昇給を考慮し、今後何年働くと最高年収になるか計算して、転職先を比較しましょう。

最高年収と勤続期間を同業界で比較！転職エージェントで調べてもらおう！

今の会社の最高年収額がわかったら、それを上回る転職先を探しましょう。

「どうやって調べたらいいかわからない」

「簡単に他の会社の最高年収が知りたい」

そんな転職先の調べ方に不安がある方は、転職エージェントを活用することをおすすめします。

転職エージェントなら、あなたの希望する業界の最高年収や勤続期間を調べてくれます。

このように転職エージェントを活用することで、転職がスムーズに進みます。

そんな、転職エージェントの中でも特におすすめするサイトはマイナビエージェントです。

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今の給料より高く、スキルも身につく。

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